不動産受験新報とは？
住宅新報社が制作・発売する学習雑誌が「不動産受験新報」です。不動産の名前が示す通り宅建・管理業務主任者・マンション管理士・司法書士、そして法律系ではありますが行政書士などの資格試験を対象にしています。
発売時期
この不動産受験新報は年4回の発売となっており、春号・夏号・秋号・冬号と約3か月ごとに発売されます。その不動産受験新報の内容ですが、特集記事を中心にその他の連載記事などで構成されています。
その特集記事ですが、直近の国家資格試験（行政書士など）の分析記事や法改正に関する記事が組まれ、独学で合格を目指す受験生の方には羅針盤として利用されています。
記述式対策講座とは？
また不動産受験新報では「重点対策 国家試験記述式講座」が掲載されることもあります。司法書士試験や土地家屋調査士試験、行政書士試験などの記述式対策記事です。受験生の方の多くが手薄になりがちで、その一方で配点が高く合否を左右する記述式。そんな記述式対策に役立つ記事になっています。
漫画も
また巻頭では漫画（コミック）がある号もあり、難解なイメージがある法律ですが、マンガで分かりやすく解説しています。法律系のマンガ書籍を多数出版している住宅新報社ならではの企画と言えるでしょう。
（画像はイメージです。）
口コミと評判は？
そんな不動産系資格に特化した不動産受験新報ですが、ネット上では好意的な口コミや評判が見受けられます。ここで何点か購入者の方の声を紹介します。
月刊とは違って季刊なので、いわゆる「毎月読み込まなければならない」という焦りがありません。逆に、「忘れた頃に届いてくる」ので情報の古さを心配しましたが、そのようなこともなく安心して読めます。行政書士試験ではお世話になりました。
不動産受験新報は年4回の発行となっており、負担にならないのが特長です。したがって内容も凝縮した印象があります。
土地家屋調査士試験の記述式対策、司法書士試験の記述式対策などこれらを解くため、また独学故に改正法情報を得るために購読してます。個人的に電子書籍化してくれるとありがたい雑誌です。
不動産受験新報のおすすめ記事が先ほど紹介した「重点対策 国家試験記述式講座」です。配点が高いため、この記述式の攻略が合格への決め手となるケースが少なくありません。そんな記述式対策に役立つ内容です。
今年宅建試験を受験しますが、独学のため最新の情報が入りません。この雑誌は法令改正、出題傾向等試験に必要不可欠な情報を得ることができ、非常に役立っています。
法改正情報も
不動産系資格、法律系資格問わず法律が学習内容となっている資格試験では法改正情報を抑えることが必須です。
その法改正情報自体は各法律を所管する官庁などのホームページで分かりますが、「試験に同様な影響を与えるのか？」「どのポイントが狙われるのか？」「そのような形で出題されるのか？」など詳細な解説が加えられているのが本書の特長です。独学者の強い味方と言えます。
そして不動産受験新報は宅建はもちろんマンション管理士や土地家屋調査士など主要な不動産系資格に関する記事を掲載しています。受験生の方の中にはダブルライセンスを目指す方も多いと思いますが、このような方にはコストパフォーマンスが良い学習雑誌と言えるでしょう。
定期購読・最新号・バックナンバーまとめ
定期購読
また不動産受験新報では定期購読が用意されています。この定期購読を利用することにより買い忘れの心配がありません。それ以前に不動産受験新報を常時在庫がある書店は多くありません。その点でも定期購読がおすすめです。定期購読の詳細はこちら
また年4回の発行ですから、発売時期に合わせて「目標を立ててみる」なんていう使い方もできます。「夏号の発売までに、この問題集を仕上げる」などです。
最新号
不動産受験新報の最新号ですが、発売月の1日に発売されることが多くなっています。もちろん資格試験の書籍を多く扱っている書店でも手に入れることは可能ですが、売り切れの場合も考慮し、雑誌販売のオンラインサイトのfujisan.co.jpを利用するのがおすすめです。
バックナンバー
そしてバックナンバーも用意されています。不動産受験新報では各号で特集記事が組まれますが、バックナンバーの内容を見て、興味深い記事があれば購入されることもおすすめです。弱点分野の克服や得点力アップに役立ててください。バックナンバーの詳細はこちら
このほか不動産受験新報では「受験ＮＥＷＳ」や「有望資格かわらばん」等のコーナーもあります。これらは試験関連の情報ですが、出願時期の確認などに利用されると良いでしょう。
▲不動産受験新報の販売ページから（fujisan.co.jp）。法改正情報や記述式対策の記事が受験生の方に好評。
不動産法律セミナーとの比較
住宅新報社の不動産受験新報に類似した学習雑誌として、東京法経学院の「不動産法律セミナー」があります。こちらも不動産受験新報と同じく、宅建試験を始め土地家屋調査士・マンション管理士・管理業務主任者・司法書士・行政書士などの国家資格に関する内容です。
不動産受験新報との違いとしては、月刊誌である点と定期購読特典（過去4年間のバックナンバー読み放題など）が用意されている点です。また月刊誌での発売ですので、試験対策学習のペースメーカーとしての利用もおすすめです。
なお不動産受験新報と不動産法律セミナーとの違いについてはこちらの記事「不動産法律セミナーと不動産受験新報の比較」を参考にしてください。
