東京法経学院が制作・販売する学習雑誌が「不動産法律セミナー」です。名前にあるように不動産系資格と法律系資格をフォローしています。具体的には宅建士・マンション管理士・管理業務主任者・土地家屋調査士・測量士補・司法書士などです。
最新号について
不動産法律セミナーの最新号は毎月20日の発売です。全国の大手書店を中心に購入することができますが、売り切れの場合もありますので、早めの購入がおすすめです。不動産法律セミナーの最新号はこちら
また不動産法律セミナーでは特集記事も掲載されますが、連載記事も多いため、学習のペースメーカーとしての利用もおすすめです。不動産法律セミナーは毎月20日の発売ですので、この毎月20日を小目標として学習計画を立ててみるのもおすすめです。
（画像はイメージです。）
口コミと評判は？
このような試験対策に特化した不動産法律セミナーですが、ネット上の口コミと評判も好意的なものが多く見受けられます。
法改正情報の掲載で独学受験生も安心
直前対策だけでなく、法令改正や最新情報などを入手できる貴重なツールです。定期購読できなくても、必要に応じて購入するのもありだと思います。
大手スクールを利用されている方は各スクールでガイダンスやレジュメの配布等があると思います。それに対して独学で合格を目指される受験生の方は、情報を手に入れる機会が圧倒的に少ないと思います。
これを補完するのに役立つのが不動産法律セミナーです。直近では行政書士試験関連の法改正として行政不服審査法の法改正に関する記事が掲載されました。
関連記事 【無料講義動画】新・行政不服審査法、東京法経学院・寺本康之先生が解説【90分】
このように不動産法律セミナーでは、各種試験に関する法改正情報をフォローしています。どの試験も法律を扱うため、法改正情報をフォローすることはとても重要です。ぜひ不動産法律セミナーの活用をおすすめします。
土地家屋調査士試験対策の記事も充実
土地家屋調査士の本試験の詳細な解説は、他のどの予備校よりも早いので、参考になります。
土地家屋調査士試験の指導と言えば東京法経学院と言っても過言ではありません。その指導経験豊富な東京法経学院による分析記事ですからぜひ参考にしたい所です。
宅建、行政書士、マン管・管理業務主任者、測量士補の記事も
なお土地家屋調査士試験の他、宅建士試験や行政書士試験など他の法律系資格でも詳細な解説が行われています。
昨年、マン管、管理業務主任者試験を受験しました。今年、再チャレンジします。独学ですので本書は非常に参考になります。一昨年は、宅建試験を受験しました。勿論、本書のおかげで合格することができました。丁寧な解説が非常に参考になりました。本書は、受験生の羅針盤だと思います。今後も、丁寧で分かり易い解説をお願いします。
不動産法律セミナーは宅建の他、マンション管理士・管理業務主任者など多くの不動産系資格を扱っています。したがって2つ以上の資格のダブル合格を目指す方にはコストパフォーマンスが良好な学習雑誌と言えるでしょう。
「誌上模試」と「本試験問題と詳細解説」
この不動産法律セミナーでは各号で特集記事や連載記事が組まれますが、注目すべき記事は本試験の直前と直後に掲載される「誌上模試」と「本試験問題と詳細解説」です。
2016年12月現在、今までに実施された誌上模試は、宅建士・土地家屋調査士・行政書士・司法書士・測量士補などです。どの試験種も本試験直前に掲載されており、予想問題として利用価値が大きいと思います。
そして本試験直後の号に掲載される「本試験問題と詳細解説」。ネット上では合格ラインの予想などで混沌としていますが、2ちゃんねるなどネット上の匿名掲示板では信頼度に欠けます。
そこで参考になるのが不動産法律セミナーの「本試験問題と詳細解説」です。不動産系資格の指導を行っている東京法経学院による分析なので、信頼度は高いと思います。合格ラインの予想にも参考になるでしょう。
定期購読の特典とは？
そして不動産法律セミナーでは定期購読も可能です。定期購読をされた方には、「4年分のバックナンバーが読み放題（特典その1）」「デジタル教材の無料提供（特典その2）」があります。またバックナンバーもあるので、弱点分野の補強など受験生の方の目的に合った号を購入することが可能です。
なお「特典その2」ですが、2016年12月現在だと、土地家屋調査士試験向けの「新・求積のための関数電卓講座」が用意されています。これは講義動画3時間30分（レジュメPDFファイル付き）とボリュームがあります。このほか最新の特典や、バックナンバーの詳細については、定期購読ページで御確認ください。
定期購読ページへ
▲ 不動産法律セミナーの定期購読の特典について（画像は発売元の東京法経学院サイトから）
古いバックナンバーは「まとめ買い割引ワゴンセール」がお得！
バックナンバーの中でも古い年度のものは、「まとめ買い割引ワゴンセール」がお得です。
この「まとめ買い割引ワゴンセール」とは東京法経学院が行っているキャンペーンで、購入点数により最大で50％割引となります（2017年7月現在）。なお詳細については下の記事をご参照ください。
まとめ
ここまで東京法経学院の学習雑誌「不動産法律セミナー」の口コミと評判、定期購読の特典とバックナンバーについて見てきました。
このほか不動産法律セミナーでは試験カレンダー（出願忘れに役立つ）や受験生の声を掲載した「みらなびカフェ」など多彩なコーナーもあります。ぜひ難関資格試験の合格に役立ててください。
▲不動産法律セミナーの販売ページから（fujisan.co.jp）。不動産法律セミナーでは特集記事のほか、法改正など最新の情報も掲載しています。
不動産受験新報との比較
不動産法律セミナーの類似雑誌として、住宅新報社の「不動産受験新報」があります。こちらも宅建試験ほか、司法書士試験や行政書士試験など不動産系や法律系の国家資格関連の記事を掲載しています。
不動産法律セミナーとの多いな違いは発行頻度です。不動産法律セミナーが月刊に対し、不動産受験新報は季刊（年4回の発行）の違いがあります。このほか学習漫画の掲載などの違いもあります。不動産法律セミナーと不動産受験新報の違いについてはこちらの記事「不動産法律セミナーと不動産受験新報の比較【宅建受験生向けの学習雑誌】」を参考にしてください。
